侵襲性の低い便検査が、早期ステージの大腸（直腸結腸）癌（がん）および前癌病変の検出に役立つ可能性が新しい研究で明らかになり、米シカゴで開催された米国癌研究学会（AACR）年次集会で発表された。

米メイヨークリニック（ミネソタ州ロチェスター）および検査法を開発したExact Sciences社（ウィスコンシン州）の研究グループは、「この検査法が偽陽性を最小限に抑えるのに有用であり、大腸癌による死亡を防止できる可能性がある」と述べている。 しかし、専門家らは「大腸のポリープや腫瘍を発見する最善の手段としては、便検査は当面は大腸内視鏡に代わるものにはならない」と指摘している。

この新しい検査法は、便に含まれる複数の分子マーカーを標的とするもの。今回の研究では、大腸内視鏡検査を実施した患者、または大腸ポリープ検出後の経過観察中の患者500人を対象に検査を行った結果、一部のごく早期の癌に対してこの検査法の敏感度が極めて高いことが判明した。研究報告者のメイヨークリニック消化器病学教授のDavid Ahlquist氏は、「他の便検査とは異なり、この新しい検査法は患者の使用する薬剤、性別、人種、体重、ライフスタイル（生活習慣）、大腸癌やポリープの家族歴による影響を受けないようだ」と述べている。

しかし、患者の年齢が検査結果に影響を及ぼす変数（variable）となると考えられることから、年齢の影響を最も受けにくい2つのマーカーについてさらに開発を進める予定だという。Ahlquist氏は「この検査によって偽陽性を減らすことができれば、不必要な大腸内視鏡検査を避け、スクリーニングプログラム全体のコストを削減できる」と述べている。この検査法は現在、米国食品医薬品局（FDA）による妥当性確認の段階にある。メイヨークリニックおよびAhlquist氏は、このスクリーニング技術について金銭的な利害関係があることを開示している。

米ノースショア大学（ニューヨーク州）のDavid Bernstein博士はこの検査法について、「現行の便検査の改善につながる可能性は大いにある」とする一方、「すべての大腸癌の原因となるわけではない特定の大腸癌遺伝子マーカーに頼っているため、大腸内視鏡検査の必要性に変わりはない」と付け加えている。米マウントサイナイ医科大学（ニューヨーク）のLawrence Cohen博士は、「もう1つの課題は費用の面。DNA検査法は他の大腸スクリーニング法に比べて費用対効果が低い」と指摘している。

なお、学会発表された研究は、ピアレビューされた医学誌に掲載されるまで予備的なものとみなされる。（HealthDay News 4月3日）

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