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糖尿病末期腎疾患の発症率が減少傾向に(2010.1.28掲載) |
糖尿病の深刻な合併症の1つで、何十年にもわたり着実に増加を続けてきた糖尿病末期腎疾患の発症率が、1996年を境に年3.9%のペースで減少していることが、米国疾病管理予防センター(CDC)の調査で明らかになった。
CDC疫学者のNilka Rios Burrows氏らは、全米腎臓データシステムから1990-2006年に末期腎疾患(ESRD)の治療を始めた糖尿病患者数を調査。その結果、1990年の1万7,727人から2006年の4万8,215人へ、大幅に増加していた。
しかし、同期間に糖尿病発症者数も増加したため、糖尿病患者10万人あたりESRD発症率を計算したところ、1990-96年には10万人あたり299人から同343人へ増加していたのが、1996-2006年には10万人あたり343人から同197.7人へ、年平均3.9%減少していることが判明した。45歳以下の減少率は年4.3%とさらに顕著だった。
この傾向は男女および年齢層に関わらず同様だった。人種グループ別でも同じ傾向だったが、ヒスパニック系だけは統計学的に有意ではなかった。ただし、ヒスパニック系については他の人種ほど長期データがなかったためとも考えられた。
同調査からはESRD発症率減少の背景は探れなかったが、Burrows氏は「糖尿病患者における腎障害の早期発見・早期治療の試みに加え、糖尿病や高血圧の管理改善、腎保護効果のある降圧薬の使用などが何らかの役割を果たしている可能性がある」との見方を示している。
2006年の新規ESRDの44%は糖尿病が原因とされるほど、糖尿病と腎疾患の関連は深い。米スコット&ホワイト病院(テキサス州テンプル)腎臓病学助教授のSheldon C. Chaffer II氏は、「糖尿病は多臓器、多機能に影響を及ぼす疾患だが、腎臓は標識器官(sentinel organ)のような機能を持つために早期にダメージを受けやすい。高血糖は炎症や血管内壁の損傷の原因となる。腎臓は毛細血管が網のようになっており、しかも体内血液量の20%を常時活用しているために、特に高血糖による損傷を受けやすい」と解説している。研究結果は医学誌「Diabetes Care」1月号に掲載された。 (HealthDay News 12月29日)
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